教育方針と教育目標

教育方針

憲法、教育基本法の理念を基礎に教育目標を具現化するため、次のような方針をもって教育実践に取り組む。 

1. 全ての子どもの発達を保障し、心豊かな子どもを育てるために、全教職員の創意と特性を生かし、指導計画を立てる。 

2. 教職員の力量を高め、組織的な教育活動を展開し、見直しを行う。 

3. 子どもの実態と発達課題にあった教育内容づくり及び指導方法の工夫と教材・教具の開発に努める。 

4. 教育環境の整備・充実を図り、教育成果の向上に努める。 

5. 12年間を見通し、子どもの生活年齢や発達段階からくる要求を大切にしながら、小・中・高一貫した指導に努める。

6. 家庭、地域及び関係諸機関（福祉、医療、労働、教育等）との連携を密にし、共通理解を図りながら取組を進める。

教育目標

児童生徒一人一人の人格と人権を尊重し、障害の状態や発達段階、生活実態を的確に捉え、「自分の意見や思いを伝え行動し、主体的に生きることができる児童生徒」を育てる。 

具体的目標 

◎健康な「からだ」をつくる。 

◎基本的な生活習慣を育てる。 

◎自分の要求や思いを表現し、確かな認識力を養う。 

◎集団の中で、共に生きる力を養う。 

◎働く意欲や喜び、習慣を育てる。